今後の教育課程におけるPISA型「読解力」

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前回に引き続き、次の書籍から。

教育課程改善の方向性

現在、中央教育審議会教育課程部会では、これからの教育課程の在り方について様々な観点から検討を続けている。
中でも、確かな学力の育成については、知識・技能の育成（いわゆる修得型の教育）と、自ら学び自ら考える力の育成（いわゆる探究型の教育）とを二者択一的ないしは対立的にとらえるのではなく、両者を総合的にとらえることを基本的な考え方としている。
そのうえで、この両者をつなぐ考え方として、知識・技能を活用するという過程を位置付け重視していくとしている。（同部会『審議経過報告』平成18年2月参照）

それでは、このような方向性の中で検討されつつある次期教育課程の中で、PISA型「読解力」はどのように位置付けられていくと考えられるか。
このことについて、教育課程部会は、いまだ明確かつ具体的な結論を出していない。
しかし、今後の検討を経て、中央教育審議会答申として示される段階では、PISA型「読解力」の位置付けも何らかの形で明らかにされ、学習指導要領の中にも反映されるのではないかと思われる。

以下、このような事情も踏まえた上で、国語科、総合的な学習の時間を取り上げ、いささか私見を述べる。

PISA型「読解力」と国語科

上に述べたような教育課程部会の方向性、すなわち、基礎的・基本的な知識・技能と自ら学び自ら考える力とを総合的に育成するために、この両者の間に活用というプロセスを設けるという方向性は、PISA調査において、学校教育で身につけた知識や技能を実生活の中で活用する力を見るという考え方と軌を一にしていると考えられる。
その意味で、教育課程部会の現在の方向性は国際的な通用性という点からみても相当の妥当性があると考えられる。

実生活・社会生活の中での活用力を見るというPISA調査では、そのReading Literacy の読みのプロセスとして、次の3つを設定している。

これらのプロセスが、各教科等を通じて育成を目指すPISA型「読解力」の指導において成立するためには、いくつかの前提となる国語力がある。
一つは、それらの学習活動を行う支えとなる基礎的な知識や語彙力である。
今一つは、それらの知識や語彙力を生かして学習を進める場合の、言語技能を基とした、理解力、表現力などのさまざまの国語力である。
これらが身についていないと、①も②も、そして③も、具体的な学習活動としては十分には成立しがたい。ここに、言語能力の育成をその中核的な役割とする国語科の存在意義がある。
PISA型「読解力」が上のような読みのプロセスを経つつ育成されていくことを考えれば、国語科の役割はやはり大きい。
国語科の今後を考える場合、この読みのプロセスを考慮に入れることも大切である。

ちなみに、教育課程部会に提出され議論に供された資料（平成18年7月24日配付資料）の中に、「国語科の現状と課題、改善の方向性（検討素案）」がある。
そこでは、国語科の「改善の方向性」として、各教科等の学習の基本となること、実生活や実社会で必要な言語能力や言語文化に親しむ態度を育成することなどを挙げ、次の4つの視点を示している。

これから見ても、知識、技能、活用は今後の国語科の目標や内容を考えていく場合のキーワードとして位置付けられつつあることが理解できる。（言うまでもなく、これらの用語は、先の示したように、同部会の『審議経過報告』の方向性を受けている。）

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PISA型「読解力」と総合的な学習の時間

総合的な学習の時間の現状に対する指摘として、自然体験や社会体験等を積極的に取り入れていることはよいが、それが体験段階で終始し、真に学習として成立していない、すなわち体験を通してどのような能力が付いたか分かりにくいなどの意見がある。

周知のように、総合的な学習の時間のねらいは、学習指導要領に明記してあるとおり、3点ある。

このねらいを実現するために、様々な学習活動が行われている。
しかし、先の指摘のような実情があるとすると、その原因の一つとしては、体験を学習として成立させる指導の手立てが不十分であることが考えられる。
その手立てを考える場合に、PISA型「読解力」の読みの3つのプロセスを参考にすることは、次に述べるように、有効性があると考えられる。

総合的な学習の時間においては、体験活動は重要である。
その体験活動を真に学習経験として価値ある活動にしていくためには、例えば、その体験から、自らの課題に応じていろいろな情報を正確に取り出すこと（「情報の取り出し」）、そこから、その情報の意味を理解したり推論したりすること（「解釈」）、さらには、自分の知識、考え方や経験と結びつけること（「熟考・評価」）を、学習のプロセスとして設定し、そのことを意識して指導することが大切である。
その際には、当然のこととして、国語科の学習で身に付けた諸々の語彙力や言語技能等が直接的に役に立つし、国語科以外の教科等で身に付けた知識や技能も有効に活用されうる。
総合的な学習の時間の学習に対する学習性の欠如という指摘は、このような学習過程を確実かつ丁寧に設けることにより克服できるのではないか。

そして、このような考え方は、先に示した教育課程部会の今後の方向性、すなわち知識・技能と自ら学び自ら考える力との間に活用というプロセスを置き、両者を総合的に育成するという方向性とも一致していると理解できる。
ただ、この教育課程部会の方向性は、小・中・高校を通じてすべての教科等において目指すべきものである。
その意味では、総合的な学習の時間だけでなく、すべての教科等においても取り組みを進めていくことであり、確かな学力育成の有効な手立ての一つとして今後明確に位置付けられていくことも考えられる。

おわりに

PISA型「読解力」の育成については、教育委員会や学校の積極的な取り組みもあって、その基本的な概念や定義についても理解が進み、また、具体的な授業展開についても意欲的な取り組みが広がりつつある。

そのような取り組みの例の一つとして、『読解力向上のための指導事例集』がある。
本事例集には、文部科学省の『読解力向上に関する指導資料』に示された7つの「指導のねらい」に即して、多くの教科等にわたり、小学校10例、中学校34例、高校7例、計51例が収載されている。
PISA型「読解力」育成に向けた、このようなまとまった取り組みは、現段階ではきわめて貴重である。

PISA型「読解力」については、例えば、テキストとはどの範囲までを指すのか（書かれたものだけでなく、映像、動画、自然状態などもテキストとしていいのかなど）、あるいは、読むだけでなく表現力も含むのかなど議論すべき課題もある。
しかし、PISA調査の二つの側面、すなわち、そもそもの基本概念ベースで広く考えるのか、又はペーパーによる調査として制約の多い調査実施レベルで考えるのかによって、考え方に差異が生じる可能性がある。

とはいえ、各教育委員会、各学校、また各種研究団体等にあっては、これらのことも踏まえつつ、厳密さを求め過ぎることなく、PISA型「読解力」の育成に取り組むことによって各教科等の実質的な授業改善も進むよう、自由かつ創造的に取り組んでいくことが期待される。

まだ終わりません。次回に続きます。

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